先日、株式会社電通さまによる、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2023年 日本の広告費」を発表されました。
要約すると、
- 日本の総広告費は、過去最高の7兆3,167億円（前年比103.0％）
- インターネット広告費は、3兆3,330億円 (前年比107.8％)で広告市場全体の成長を後押し
- マスコミ4媒体（新聞、テレビ、ラジオ、雑誌）の広告費は減少してきている
Web広告の需要が高まっていると言えますが、それだけやれば良いという訳ではなく、業種や時期、ターゲットなども含めて検討する必要があると思っております。
広告はうまく他の出稿媒体と連携することで、その効果は足し算でなく、掛け算として、劇的な効果を生み出す場合があります。例えば、インターネット広告とテレビCMを組み合わせることで、視聴者がテレビで商品やサービスに触れた後、インターネットで詳細情報を検索し、購買に至るケースが増えるかもしれません。また、SNS上で展開されるキャンペーンと、そのキャンペーンを支援するテレビ番組やイベントなどのコンテンツとの連動により、顧客の関心と参加度が高まることもあります。
さらに、広告の効果を最大限に引き出すためには、ターゲット層や時期に合わせた戦略を練ることが不可欠です。例えば、若年層をターゲットにした商品やサービスの場合、インフルエンサーマーケティングや動画広告を活用することが効果的かもしれません。一方で、季節やイベントに合わせてキャンペーンを展開することで、需要のピークを迎える商品やサービスの販売を促進することができます。
総じて、広告効果を最大化するためには、単一の媒体や手法に頼るのではなく、複数の要素を組み合わせて戦略を展開し、それらを連携させることが重要です。その上で、常にデータや分析結果を元に改善を続け、柔軟に対応していくことが求められます。
